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| 信用取引とは、株を購入するための資金や、空売りに必要な株を証券会社から借りて、売買を行う取引のことです。お客様がお持ちの株（現物）や現金を担保に差し入れることで、その資金以上の大きなお取引が可能となります。 |
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お客様がお持ちの株（現物）や現金を担保（信用保証金）に差し入れることで、その資金の約３．３倍の額のお取引ができます。
投資資金に比べ大きな利益が期待できますが、同様に損失を被ることもあります。
※手数料・金利等の諸経費が別途発生します。 |
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信用取引は現物取引と違い、売りからはじめる※（空売り）こともできます。株価が高い時に「売り」を行い、株価が下がったらそこで「買い」戻すことによって差益を得ることが可能です。つまり、相場の上下に係わらず利益を得るチャンスが生まれ、投資の幅が広がります。
| ※1 |
トレジャーネットで空売りができる銘柄は、制度信用銘柄のうち貸借銘柄に限られます。一般信用取引では空売りはできません。 |
| ※2 |
空売りは制度信用取引ですので、６ヵ月以内に返済が必要です。 |
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証券会社から株を借りて、それを売る取引のことです。「売り建て」という場合もあります。売った価格よりも株価が下落すれば、安値で買い戻すことによって利益が得られます。しかし、株価が上昇して高い値段で買い戻せば、その分が損失となります。また、空売りには細かい規制がありますのでご注意下さい。
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| 担保（現物株・現金）を差し入れることによって、証券会社から資金を借りて株を購入することを信用買いといい、売却に必要な株を証券会社から借りて株を売ることを信用売り（空売り）といいます。 |
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信用取引の買いは、証券会社からお金を借りて株を買っているので所定の金利がかかります。また、制度信用取引の買いであれば、６ヵ月以内に必ずお金を返す（返済）必要があります。返済の方法には、反対売買による決済（売り返済）と品受（しなうけ）の二つの取引方法があります。
※品受は現引（げんびき）ともいい、買付代金を手元の現金で支払い現物株として引き取ることもできます。 |
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信用取引の売り（空売り）は、証券会社から株を借りてその株を売却しているので、必ず６ヵ月以内に売った株を返す（返済）必要があります。また、信用売りには所定の貸株料がかかります。その他、品貸料（逆日歩）がかかる場合もあります。
返済の方法には、反対売買による決済（買い返済）と品渡（しなわたし）の二つの取引方法があります。
※品渡は現渡（げんわたし）ともいい、保有している当該現物株を差し出して決済する方法です。 |
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| ※手数料や諸経費、品貸料（逆日歩）の支払い等は考慮しておりません。 |
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トレジャーネットでは、制度信用取引と一般信用取引を行うことができます。
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トレジャーネット信用取引ルール表 ※現行の金利については、こちらでご確認下さい。 |
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| 制度信用 |
６ヵ月以内に決済する予定で、一般信用取引よりも安い金利で新規建てしたい場合や、空売りをしたい場合は、制度信用取引がご利用できます。 |
| 一般信用 |
制度信用銘柄ではない銘柄を新規買建てしたい場合や、金利が制度信用取引より高くても、６ヵ月以上長期保有する可能性がある場合は、一般信用取引がご利用できます。 |
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| ※ |
一般信用取引は、無期限信用取引ともいわれています。原則として期日はありません（無期限）が、合併や株式移転等により決済期日が設定される場合がありますのでご注意下さい。 |
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信用取引の株式売買手数料は、現物取引と同じです。
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| 信用取引では、売買手数料の他に下記の諸経費がかかります。 |
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信用買い |
信用売り |
信用金利
建玉の約定金額に対して発生する金利です。買い建玉の場合、証券会社から借りたお金に対してかかります。 |
制度信用：年利1.39%
一般信用：年利2.39%
（平成26年8月6日約定より） |
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貸株料
証券会社から株を借りるために支払う費用です |
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年利1.15%
（平成26年8月6日現在） |
品貸料（逆日歩）
売り方が買い方に支払う費用です。市場で信用取引で貸借される株式が不足すると発生します。 |
受取れる場合があります。
※一般信用取引では対象外です。 |
支払う場合があります。 |
管理費
信用新規建の約定日から1ヶ月を経過するごとに建玉毎に対して管理費が発生します。 |
1ヶ月ごとに1株あたり10.8銭（税込）
（単元株制度の適用を受けない銘柄は1株あたり108円（税込））
※建玉ごとに対する1ヶ月の上限は1,080円（税込）、108円に満たない場合は108円（税込） |
名義書換料
買い建玉が権利確定日をまたいで建てられている場合に必要となります。 |
売買単位あたり54円(税込)
※買い建玉が権利確定日をまたいで建てられている場合に必要です。 |
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配当金相当額
建玉が権利確定日をまたいで建てられている場合、配当金支払い時期に、税金が源泉徴収された後の金額の授受が必要です。 |
配当のある銘柄の場合、受取れます。 |
配当のある銘柄の場合、支払う必要があります。 |
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信用金利は、受渡日ベースの両端入れで計算します。 |
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下記のカレンダー上で、4月7日に新規買建てを行い4月26日に返済を行った場合、信用金利の計算日数は、4月12日〜4月30日までの19日間となります。 |
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| ※ |
品貸料（逆日歩）は受渡日ベースで計算し、建玉日の受渡日から返済日の受渡日の前日までについたものを計算します。 |
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| ※ |
権利確定日をまたいで、建玉を保有していた例です。 |
| ※ |
売買手数料はトレジャースタンダードの場合です。 |
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| 売買手数料 |
950円（買建て時475円 返済時475円） |
| 信用金利 |
3,808円（1,000,000円×1.39%÷365日×100日） |
| 管理費 |
324円（1,000株×10.8銭×3ヶ月） |
| 名義書換料 |
540円（1,000株÷100株×540円） |
| 合計5,622円の経費がかかります。 |
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| ※ |
品貸料、配当金相当額の受取りや源泉徴収税は顧慮しておりません。 |
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| ※ |
売買手数料はトレジャースタンダードの場合です。 |
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| 売買手数料 |
950円（売建て時475円 返済時475円） |
| 貸株料 |
3,465円（1,100,000円×1.15%÷365日×100日） |
| 管理費 |
324円（1,000株×10.8銭×3ヶ月） |
| 品貸料（逆日歩） |
250円（1,000株×5銭×5日） |
| 合計4,989円の経費がかかります。 |
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| ※ |
配当金相当額の支払いや、源泉徴収税は顧慮しておりません。 |
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保証金とは、信用取引で新規建玉をされる際に必要な担保のことで、トレジャーネットでは、現金および現物株式（代用有価証券といいます）を担保とすることができます。
| ※ |
保証金として差し入れられている代用有価証券と同じ銘柄の信用新規買いを行うことを「二階建て」といいます。
二階建ての状態で当該銘柄の株価が下落すると、買建玉の評価損膨張と代用有価証券の評価額減少が同時に発生します。
そのためトレジャーネットでは、担保総額の50％以上をある特定の銘柄が占めてしまいますと、その銘柄についてだけは信用新規買いの注文ができなくなります。 |
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トレジャーネットで代用有価証券に該当する銘柄は、東証（マザーズ含む）、大証、名証（セントレックス含む）、ＪＡＳＤＡＱの上場銘柄および上場投信、上場投資証券です。
ただし、代用不適格銘柄は除きます。 |
| ・ |
代用評価額（担保価額）は、当該銘柄の前営業日の終値または基準値の８０％で評価します。 |
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※ |
トレジャーネットに信用口座を開設されますと、原則として全ての現物株（代用不適格銘柄を除きます）が信用代用のお預かりとなります。 |
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信用取引を行うためには、最低３０万円の保証金が必要となります。また、建玉の３０％に相当する保証金が必要です。
※約定金額100万円の建玉をする際に必要な保証金は、30万円になります。 |
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建玉に対する実質的な保証金の割合（保証金維持率といいます）が２５％を下回った場合には、２５％を回復するために追加保証金（追証ともいいます）を入金していただかなければなりません。 |
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トレジャーネットの信用取引管理画面の見方
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保証金維持率が３０％未満の場合は、保証金（現金）の出金や決済損金または現物買付代金等への充当はできませんのでご注意下さい。
また、現物株の出庫（他社への移管等）もできません。 |
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トレジャーネットの信用取引管理画面の見方
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信用取引は、お持ちの投資資金以上のお取引が可能となるため、現物取引以上にリスク管理が重要です。保証金の約３．３倍のお取引ができるからといって、常に最大レバレッジでのお取引をされる必要はありません。
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また、トレジャーネットの信用取引規定やルール等をよくご理解の上、余裕を持ってお取引されることをお願いいたします。
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トレジャーネットでの口座開設費用・管理料は無料です。 |
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